23日(水)、株式会社ニューロンの「IPv4・IPv6対応P2Pデバイス連携プラットフォームの開発」事業が、独立行政法人情報処理推進機構より、2004年度次世代ソフトウェア開発事業の支援対象として採択された。


　同プラットフォームには、現在特許出願中の独自開発技術「NAT Traversal Technology」が組み込みこまれているほか、IP電話などで用いられるプロトコルであるSIP(Session Initiation Protocol)と、暗号通信技術であるIPsec(Security Architecture for Internet Protocol)を使用している。
　これらにより、外部から情報家電を操作する際の、NAT越えや、ルータ設定の本人認証、中継サーバの負荷などの問題を解決し、情報家電や携帯電話、PC間のネットワークでの連携を、簡単かつ安心に実現できるという。
　またこの技術の、Linux・T-Engine・Windows対応の、情報家電開発のミドルウェアを、来年2月をメドに製品化することも、合わせて発表した。
　ニューロンは、2000年に現在の代表取締役社長である、山田育矢氏を中心としたSFC生で設立したベンチャー企業。ネットワーク技術の研究開発を行っている。今回の製品化にあたり、SFC生から広くアルバイトを募集する予定。