29日(金)、学生に向けて「LimeWire, Cabos 等ファイル共有ソフトウェアの利用についての注意」という件名のメールが送られた。


　メールは國領二郎総合政策学部長、村井純環境情報学部長、太田喜久子看護医療学部長、徳田英幸政策・メディア研究科委員長、高木安雄健康マネジメント研究科委員長らの連名で送られており、ファイル共有ソフトウェアの利用に関して注意を促している。
　義塾は2003年より、P2Pを利用したファイル共有ソフトウェアの義塾内のネットワークでの利用を原則禁止している。メールでは、LimeWire, Cabos, Gnutella, Winny等が例としてあげられている。教育研究目的で利用する場合は利用が認められているが、申請が必要。
　9月24日には、無申請でファイル共有ソフトウェアを利用したとして学生15名に対して厳重注意を与えるとの告示がされた。今回のメールは、この告示に呼応して送られたものと思われる。今後はこのようなことがないように、自らの行動を律することを強く望むとのことだ。